〈資産を増やす〉[バートン・マルキール著 ウォール街のランダム・ウォーカーから学ぶ] 1.財産の管理の9つの方法

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今回はバートン・マルキール著 ウォール街のランダム・ウォーカーから学んでいきたいと思います

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元手を蓄える

財産を増やすための原動力は「貯蓄」であり、それには強い意思が必要である。継続性のある貯蓄計画がなければ、たとえ、投資で利益を出しても意味がない。安心できる財産運用のための条件は、継続性のある貯蓄計算を、できるだけ若いうちに始めることである。

貯蓄を始めるタイミングを先延ばしにすればするほど、目標達成が難しくなる。貯蓄をどのタイミングで始めるかではなく、今すぐ始めることの「時間価値」の方が重要。

計画的な貯蓄によって時間はかかるが確実に豊かになれるという原理は、「金利の複利効果」によるものである。

時間を味方につけるために、なるべく早く継続的投資を始める。つつましい生活に徹して、せっかく貯めたお金には手を付けないことである。その決意を固めるために、次のことを肝に銘じてほしい。“死ぬよりも惨めなことは、貯えを使い果たした後も生き続けなければならないことである”

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現金と保険で万一に備える

人生はリスクだらけで、誰にとっても突然まとまったお金が必要になる

人生の破綻に備えるために、どの家庭でもある程度の現金を持ち、適切な保険に加入しておくことが不可欠である。

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現預金でもインフレ・ヘッジ

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節税対策と年金制度の活用

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運用目標をはっきりさせる

投資プロセスの中で、ほとんどの人は運用目標を設定することの重要性を理解していない。その結果、失敗を犯しがちである。運用を始めるに当たって、まず、自分はどこまでリスクを取るべきか、そして自分の所得税率の下ではどんなタイプの投資の組み合わせが最適なのかを、はっきり認識しなければならない。

すべての投資家にとってベストな運用資産なんてものは存在しない。

どの投資家も自分にとって最適なリターンとリスクのバランスが、どこにあるかを選ばなければならない。投資の世界では高いリターンはそれに見合った高いリスクをリスクを取って初めて得られるものである。

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不動産の活用

世界の人口が増加を続ける限り、不動産は最も強力なインフレ・ヘッジになる

株式市場に比べると、住宅市場の「効率性」はそれほど高くない。

しかし、不動産投資のリターンは、インフレが加速している局面では株式を上回る傾向がある。つまり、不動産投資は平均すればまずまずのリターンを上げてきており、とりわけインフレが進行する局面では最高のインフレ・ヘッジ資産になっている。

不動産投資信託(REIT)への投資は、市場の拡大によって、今では個人投資家が運用対象に商業用不動産を手軽に組み入れることが可能になった。

ポートフォリオを盤石にしたいなら、保有資産の一部をREITに投資すること。

REITは歴史的に株式に匹敵する高い値上がり益と配当利回りを上げてきたこと。その上、REITを加えることによって、一層大きなリスク分散効果が得られる。不動産投資のリターンは株式や他の資産との相関があまり高くない。つまり、REITを加えることによってポートフォリオ全体のリスクが低下する。その上、不動産投資はインフレ・ヘッジに最も効果的資産である。

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債券市場にも注目

債券に投資する際の、4選択。

「ゼロ・クーポン債」。購入する時に満期まで得られる年平均リターンが約束されるもの

「ノーロードの債券ファウンド」。多数の債券を組み入れた投資信託の持ち分に投資する。

「免税債券ないしそれを組み入れたファウンド」。限界所得税率の高い投資家向け。

「インフレ修正条項付きの長期国債(TIPS)」

これら4つのタイプの債券商品は、市場によってかなり異なった値動きを示す。そして2010年代に入っての前代未聞の異常低金利状態が続いている中で、債券に対する投資には十分な注意が必要。

ゼロ・クーポン債(ゼロ)は将来の債務返済のマッチングに便利

ゼロは通常の、利付債と異なり、満期までに定期的な利払いが一切行われないタイプの債券である。

ゼロの最大の特色は、投資家は期中に再運用利回りがどうなるかを心配する必要から解放されることである。買った時点で確定する年平均最終利回りで、投資資金が満期まで毎年再運用されることを意味する。

個人投資家におすすめなノーロードの債券ファウンド

オープン・エンド型の公社債投資信託は、長期投資対象としてゼロと同様な魅力を持ちつつ、遥かに簡単に売買できる。これらのファウンドは満期の長い公社債に分散投資され、毎年の再運用レートがゼロのように保証されているわけではないが、長期的に安定したクーポン収入をもたらせてくれる。長寿社会を利子収入中心に乗り切ろうとする向きにはうってつけである。

運用コストの低いインデックス型がおすすめである。

高税率の投資家には免税債ファウンドがおすすめ

インフレ調整国債

進行するインフレは債券投資の最大の敵である。インフレを反映して金利水準は持続的に上昇し、債券の市場価格は下落し続ける。

TIPSを満期まで保有すれば毎年のクーポンと満期時の償還元本の価値は。その間のインフレ進行分だけ上方に調整される。したがって、TIPSはインフレ下でも投資の購買力の確保を保証するものである。

伝統的な国債と決定的に異なるのは、額面が毎年消費者物価上昇分だけ上方修正され、それに対して金利が支払われる。

インフレ進行時にはTIPSの価格は安定し、名目はリターンは上昇する。これに対し、株式も通常の債券も価格下落に見舞われる。この結果、TIPSのリターンは他の主要な資産クラスとの相関度が低く、大きな分散投資効果を発揮する。

TIPSにはひとつだけ大きな問題がある。インフレ調整によって増加した額面にもクーポン収入にも、毎年課税されることだ。問題は政府がインフレ分だけ増加した額面をキャッシュで払い戻してくれるのは、あくまで遠い将来、満期が来た時である。したがって年々の税金の増加分はもしかすると増加した利子収入だけでは賄いきれないかもしれない。TIPSが最も有利なのは、IRAのような税制上優遇される老年貯蓄プログラムの中で運用する場合である。

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投資にかかるコストに目を配る

ファンドの世界では、支払うコストを節約した分、リターンが増える。もちろん、究極の低コスト・ファンドはインデックス・ファンドである。頻繁に売買しないために、値上がり益も発生せず、その分の税金も節約できる。

コストに関してはその意思さえあれば十分にコントロールできる。税金に関しても、努力したいで相当節約できる。コントロールできる要因は注意深くコントロールすることこそ、すべての投資戦略の要である。

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分散投資が大原則

ほとんどの投資家にとって運用の柱は株式である。

分散投資はリスクを軽減し、長期平均的に投資目標を現実するのに十分な水準のリターンを達成する可能性を、大いに高めてくれる。したがって、それぞれの資産クラスに投資する時にも、なるべく多くの銘柄に分散投資することである。また株式が運用の柱だと言っても、株式だけでは不十分なのである。債券や不動産などにも分散投資をしておくべしである。

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