〈リスク許容度が大切〉[バートン・マルキール著 ウォール街のランダム・ウォーカーから学ぶ] 2.投資家のライフサイクルと投資戦略

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今回はバートン・マルキール著 ウォール街のランダム・ウォーカーから学んでいきたいと思います

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リスクに対する「許容度」

投資戦略は、個々の投資家のライフサイクルに照らして無理のないものでなくてはならない。定年後に備えて資金を蓄える場合でも、20代と60代の人ではふさわしい投資対象は全く異なってくる。

個人が投資を行う上で最も重要な意思決定は、人生の各ステージに応じて、株式、債券、不動産などの「アセット・ミックス」をいかにバランスのとれたものにするかという決定である。

アセット・アロケーション(配分)の5つの基準

・リスクとリターンは正比例している

・株式も債券も、投資のリスクは投資期間に依存する。投資期間が長いほど、リターンの変動幅は低下する

・ドル・コスト平均法は株式・債券投資のリスクの軽減に役立つ

・定期的なアセット・ミックスの「リバランス」はリスクを低下させ、リターンを高めることも可能

・リスクに対する選好と、リスク許容度は区別しなくてはならない。リスクがどの程度許容できるかは、個々の総合的な財務状態に依存して決まる

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投資家のライフサイクルと投資戦略

(結婚など)特定の具体的ニーズに対しては具体的な資源が必要

このようなものには安全な形で運用するのが賢明である。

自分のリスク選好をわきまえること

投資の原則を個々の投資家向けに応用する際に、1番重要な問題は投資家個々人のリスク選好である。

個人の投資資金を各種資産にどのくらいの割合で配分すべきかを示すことは可能である。しかし、それが本当にあなた自身にとって最適な資産構成になっているかどうかは、あなたがそれで夜ぐっすり眠れるかどうかにかかっている

規則的に長期に組み立てる

投資しようにも現実的にほとんど投資資金を持っていない人はどうすればよいだろうか。

規則的に毎週、毎月積み立てを、行っていけば、ある程度の期間のうちまとまった資金になる。

たとえわずかな額でも規則的に積み立てていけば、全く元手のない投資家ですら、かなりの額の資金を手にできる。

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ライフサイクルに合わせた投資の手引

分散投資の基本的な考え方

20代なかば、株式70%、債券15%、不動産10%、現金5%

30代後半〜 株式65%、債券20%、不動産10%、現金5%

50代半ば〜株式55%、債券27.5%、不動産12.5%、現金5%

60代後半〜株式40%、債券35%、不動産15%、現金10%

20代の人たちには非常にアグレッシブな投資方針をおすすめする。投資サイクルの上昇下降の波を乗り切っていくだけの時間的余裕があるし、生涯の給与の大半をこれから手にしようという時期である。

この場合の推奨ポートフォリオには、株式が多く含まれているのみならず、リスクの高い新興市場を含む海外株式もかなりの規模で組み入れる。

投資家が年をとるにつれて、リスクの高い投資の割合を減らし、債券やREIT、配当が安定して高水準な株式の割合を増やし始めるべきである。そして、55歳までには定年後に備えた生活設計にとりかかり、利子・配当収入を中心にしたポートフォリオに切り替えるべきである。債券の比重を高め、株式に関しても成長よりは配当収入を重視した、より保守的な運用にする。

定年後は、ポートフォリオの大部分を様々な満期や種類の債券で運用するのが望ましい。

60代後半になっても、インフレ・ヘッジを考慮してポートフォリオの40%は一般の株式に、15%はREIT型の不動産投信を組み入れておく。

分散投資された市場のインデックス・ファウンドがおすすめな理由

・ほとんどの投資家は十分に分散投資するにとるだけの資産力を持っていない。

・若い人たちは現在十分な資金を持っているのではなくて、月々の積み立てによって徐々に蓄えていく。

そして、資金額が増えるにつれて、高い経済成長の続く新興国を含む国際インデックス・ファンドのウエイトを増やしていくといい

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老後資金の運用方法

老後の生活費に充当しながら、死ぬまで資金が枯渇しないようにするには、「4%ルール」を使う。

このルールの下では、1年間に生活費のために取り崩す額は、保有資産の4%以内にとどめる。その理由は

・インフレに見合って将来もっと大きな額を取り崩すことが可能な余裕を確保するために、引出し額を控えめにしておく。

・株式市場は下落する局面を迎えるのは、確実であり、その局面を乗り切るための余裕を温存する必要がある

基本ルールは、まずポートフォリオ全体の期待リターンを適正に予測し、次にそこから期待インフレ率を差し引いて引き出し率を設定する

引き出し率をポートフォリオのリターンより低めにするのは、株式にしろ債券にしろ、実現するリターンは年ごとに大きく変動するためである。

引き出し率を低くすれば、それだけ蓄えが底をつくリスクは小さくなる。

4%ルールを実践する上で、注意する点

・毎年の引出し額を安定させるためには、機械的にポートフォリオの4%を引き出すことは賢明ではない。最初引き出した金額に平均インフレ率1.5%を加えた額を引き出すことにする

・毎年株式がもたらす配当収入と債券がもたらす利息収入だけでは、必要な引き出し額を満たせないことである。元本資産の一部を取り崩す必要が生じる。その場合株式と債券の比率を当初目標(例50:50)に戻すようにリバランスの実行をする。

第3点は、保有資産を取り崩す上で税金対策を考慮すべきである。

これらのルールを基本としつつも、1人1人の健康状態や財務状態を考慮して適当に調整をして運用する。

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